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多様化する入試形式  筆記試験の主流は算国理社の4科

2021.10.12 入試関連情報

1.4科入試で準備を進めると志望校選びの選択肢が広がる

 

 中学入試で合否を判定するのは、いうまでもなく筆記試験です。

とはいえ、最近はその入試形態も学校によってさまざま。

志望校選びの際には、各校の入試形態を把握しておく必要があります。

多くは、入試本番に行われる筆記試験の成績のみで、合格者の選抜を行います。

また、面接を行う学校や報告書の提出を求める学校でも、筆記試験の比重を大きく設定しているのが一般的です。

筆記試験の科目については、首都圏の場合、算数・国語・理科・社会の4科が多く、なかには、算数・国語の2科を選択できる学校もあります。

また、関西圏では、社会を外しての3科(算数・国語・理科)の設定する学校も少なくありません。

例えば、最難関の灘中は以前から算数・国語・理科の3科で入学者を選抜しています。

一つの入試で選択肢がある場合、「2科、あるいは3科の点数で判定後、4科で再度判定する」など、合否判定の方法は学校ごとで異なるので、説明会や相談会などで詳細を確認するとよいでしょう。

とはいえ、できれば4科入試に挑むつもりで準備を進めていたほうが、志望校選びの選択肢は大きく広がります。

科目ごとの配点にも注意が必要です。

すべての科目の配点が同じ学校もあれば、算数と国語の配点が理科・社会よりも高い学校もあります。

なかには、教科のバランスを重視する理由で、各科目に基準点を設定する(1科目でも基準点に達しなければ、4科合計の点数に関係なく、不合格となる)学校もあるので、苦手科目のある受験生は注意しましょう。

2.午後入試を組み込んで、進学先を早めに確保

 

 東京都と神奈川県を例に取ると、一般入試は2月1日にスタートし、5日までにほとんどの学校が入試を終えます。

日程が後になるほど、募集人員が少なくなるため、後半戦は厳しい戦いになります。

当然、受験生は早めに進学先を確保しておきたいところ。

そうしたニーズを受けて、近年急増しているのが午後入試です。

首都圏では、2月1日・2日・3日の午後に設定され、多くの応募者を集めています。午後入試の開始時間は、併願先の学校からの移動時間を考慮して、午後2時以降、3時以降に設定されることが多く、なかには、開始時間を2回設ける学校や、昼食用のスペースを用意してくれる学校もあります。

 時間的な制約があるため、もともと算数と国語の2科で設定されることが多かった午後入試ですが、最近は、算数の「1科目入試」が増えています。昼食を挟んで午後2時ごろまでかかる最難関校や、面接のある学校を受験してからでも間に合うように設定され、また、負担も少ないため、人気を集めています。

とはいえ、学校によっては、成績上位層の「算数自慢」が集まるため、「ほかの日に行われる4科の試験より合格を得にくい」ということもあるようです。

受験生にとっては、効率良く、進学校確保のチャンスを増やせる午後入試。学校側にとっても、成績上位層の受験生に受けてもらえるメリットがあり、今後も増えるものと予想されます。

 

3.「英語」「適性型」「思考力型」など新しい入試形態も増加

 

 公立中高一貫校では、一般的な私立中学の入試問題とは異なる形式の「適性検査」によって選抜が行われます。

一般的な中学入試が教科ごとの知識や理解の程度を測る「教科型」なのに対して、適性検査は複数の教科の知識や理解を前提に、それらを融合して考えさせる「教科横断型」といえます。公立中高一貫校が注目されるようになると、その併願先としての受験を期待して、「適性検査型入試」「思考力型入試」といった教科横断型の入試を導入する私立校が現れました。

さらに、大学入試改革の方向性を見据えて、「さまざまなタイプの生徒を受け入れよう」と、ここ数年では積極的に導入する傾向も見られます。

公立中高一貫校のなかには私立の難関校に匹敵する大学進学実績を出す学校もあり、成績トップ層のなかには、併願パターンにそれらの公立校を組み込む受験生も多くいます。

思考力・判断力・表現力を測る出題が多い私立難関校をめざす受験生にとっては、普段の受験勉強がそのまま公立中高一貫校の受験対策にもつながるので、全く異なる勉強をする必要はなく、併願しやすいのも理由でしょう。

 さらに最近は、入試科目に「英語」を採用する学校も増えています。

これまでは「英語」の能力を測るのは帰国生を対象にする入試が主流でしたが、帰国生以外にも拡大する傾向にあります。

その背景には、幼児期から英語を学ぶなどして、中学入学前から英語能力の高い子どもが増えてきたことに加え、2020年度から小学5年生と6年生で英語が正規教科となったことから導入が加速しました。

トップ校ではまだまだ従来型の4科入試が主流ですが、「中学入試において英語を武器にできる」可能性は広がってきたといえそうです。

 

4.報告書の位置づけは学校によって異なる

 

公立中高一貫校や一部の私立中学校では、出願時に入学願書と併せて報告書(内申書・調査書)や通知表のコピーの提出が求められます。

中学受験における報告書とは、受験生についての資料で、多くの場合、小学校の先生に依頼して書いてもらう必要があります。

その中身は、各教科の成績に加え、学校生活での特別活動や行動、出欠状況などを問うもので、高校受験や大学受験で求められる内申書に近いイメージです。

大半の中学校では、調査書に記載される内容は小5・6の2年間が対象。

資格の取得や習い事での表彰など、課外活動での成果などが自主性の評価に加えられることもあり、面接試験の質疑応答の材料としてその内容に触れることもあるようです。

合否の判断材料としての報告書の重みは、私立中学と公立中高一貫校で大きく異なるといわれています。

私立中学の多くが、調査書の提出を求めていないことからも分かるように、提出を求められる学校でも、その中身が合否に与える影響は少ないと考えられています。

一方、国公立校では、報告書の内容を点数化して配点に加えていて、その配点が「500点中100点」と高配点になる学校もあるので注意が必要です。

また、複数の受験生が合格ボーダーラインに並んだ場合に、合否の参考に使われることもあります。

いずれにせよ、報告書の提出を義務づけている学校を志望校に加えるのであれば、学校説明会や個別相談会を通じて、その「位置づけ」について確認しておくとよいでしょう。

 

5.女子校や付属校に多い「面接試験」は、その狙いと形式をつかむこと

 

 女子校や大学付属校のなかには、筆記試験のほかに、面接試験を課す学校もあります。

その狙いは、下記のような要素が考えられます。

受験生の人柄を見る

報告書の内容を掘り下げる

志望動機や入学後の学習意欲を確認する

保護者が学校の教育方針や校風を理解しているかを確認する

合格者数をどの程度出すか判断するために併願校を調べる

このような目的を果たす面接は、実際にどのように実施されるのでしょうか。

その形式はおおむね「受験生のみの個人面接」「受験生のみのグループ面接」「保護者を同伴させての個別面接」「保護者のみの面接(それとは別に受験生の面接も行う)」の4つです。

 最近は、受験生の負担軽減を理由に、面接を廃止する学校が多くなりました。

加えて、即日合格発表を行う、午後入試を受ける受験生が増えた、という流れから、面接に費やす時間を削らざるを得ないという事情もあるようです。

さらに新型コロナウイルス感染拡大への配慮から、一時面接を中止している学校もあります。

 逆に、こうした時代・状況にあっても面接試験を残す学校は、面接を重く見ていると言っていいでしょう。

もし、志望する学校で面接が課されている場合は、そのスタイルや質問項目の傾向を確認して、準備をしておきましょう。

塾によっては模擬面接などを行うこともあるので、積極的に参加するとよいでしょう。

 

6.体育を始めとする実技試験は、経験者の話も参考に

 

 筆記試験、面接、報告書のほかに、「実技試験」を課す学校もあります。

一例を挙げると、慶應義塾中等部や神戸女学院中学部などは体育実技を取り入れています。

また、一部の国立中では音楽・図工・家庭科などの実技試験を課しています。

いずれも特別な能力を求めるものではなく、苦手でも問題はないともいわれますが、緊張しないためにも準備を万全にして臨みたいところ。

塾の先生に相談するとともに、受験経験者からアドバイスをもらうなどしておくと安心です。

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